土壌分析について
我々の生活の基盤となり、循環する水を浄化し、様々な作物を育む。土壌は人の生活に非常に密接に関係しています。それゆえその土地ごとの特性や成分を把握することは非常に重要です。近年では加速的に進む土地開発や、表層化する土壌汚染の問題の影響から、その重要性は更に増しています。
土壌の特性や成分を正確に把握するためには、必要な処理を正確に行い、適切な手順で結果を導く必要があります。その目的を達成すべく、様々な手法が生み出され、研鑽されてきました。それら「分析」は土壌の特性を知るための手段の一つとして用いられ、現在も土壌の性能や危険性を評価する手段として幅広く利用されています。
ケースごとの土壌分析の傾向について
一言に土壌分析といっても、その契機は様々で、目的も異なります。どのようなケースでどのような分析が実施されているか、簡単にまとめております。
事業廃業に伴う汚染調査
最も多い分析目的と言えます。工場等の廃業や解体に伴う調査の一環で分析が必要となります。
まずポイントとなるのが、「法律(土対法)に則り調査義務が発生している土壌調査であるか」という点です。調査義務が発生している場合、調査範囲や対象、実施者すべてが規定されているため、命令元の行政から実施すべきことは全て確認できます。また土対法に基づく調査は、指定調査機関にて行う必要があるため、依頼すべき機関も限定されます。
義務が発生しない自主調査の場合は、項目や実施形態を自身で決める必要があります。実施すべき内容が明確になっていない場合は、土地の履歴や実施の目的などから、実施内容を選定していきます。たとえば、金属加工をしていた工場であれば重金属系の項目を、クリーニング工場であれば揮発物質系の項目を、といった判断をしていきます。
選定のお手伝いもいたしますので、難しいと感じましたらご相談いただければと思います。
製品や原料の安全性の確認
特に土壌の上で使用する路盤材や砕石、土壌に混合して使用する土壌改良材や肥料などは、安全性の確認を求められることが多いようです。また近年ではコンクリート廃材や汚泥を中間処理し、リサイクルする流れも活発になっており、そこでも土壌の基準値が活躍します。
製品等の安全性の確認の場合、主要な構成成分がハッキリしているため、分析すべき項目が明確になっている場合が多いようです。特に多いのは重金属類であり、「六価クロムのみ」といった的を絞った分析内容も少なくありません。
不動産価値の評価
土地の売買においてその土地の汚染の有無を明確にしておきたいケースが増えています。このような場合、売り手と買い手とで協議し、分析すべき項目や実施形態を決定しましょう。どちらか一方の意向で実施してしまうと、分析の結果の持つ価値が著しく低下してしまうこともあります。
また買い手が決まっていないが、土地の価値に箔を付けたい場合もあるでしょう。この場合、可能であればより多くの項目を分析しておく方が、信頼感が増すと思われます。項目数を抑える場合は、「それらの項目を分析しなかった理由」を明確にしておくとよいでしょう。
自身の土地の安全性の確認
ご自宅の庭で家庭菜園を始める際に、安全確認のためにご利用いただくこともあります。全ての項目を実施すると高額になるため、項目を絞りたいというご相談をよく受けます。その際は自然由来で多量に存在する可能性がある、重金属項目の実施をまずは優先すべきとご紹介しております。
おわりに
土壌の分析は、私たちの実生活の安全を担保する上で重要なものですが、一方で様々な決まり事があり、内容は複雑で理解しにくい部分が多いといえます。疑問点があればどんなことでもご相談いただければと思います。
対象項目の詳細ページ
土壌汚染対策法
土壌環境基準
土壌汚染対策法+土壌環境基準
